コロナ禍によるアパレル業界への影響と「ターニングポイント」

先週、アメリカ商務省は、
ことし１月期から３月期の実質GDP改定値を
速報値の「４．８％」から 前の年と比べて
「５．０％」 減少 と 下方修正しました。

そんな中、日本でも「レナウン」が
民事再生手続きをはじめたことが大きく報じられましたが、
アメリカでも高級百貨店「ニーマン・マーカス」が、
日本の民事再生法にあたる「連邦破産法11条」を申請するなど、
アパレルや衣料品小売りの苦戦が、頻繁に報じられるようになっています。

今朝は、こうしたアパレル業界の「ターニングポイント」や、
ファッション業界の消費の傾向、そしてコロナ禍による影響について、
ファッションビジネスコンサルタント の
山中 健さんに 解説していただきました。

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