藤代:おはようございます。今朝は、日本経済とあまり関係が無いようで、実は深い関係があるアメリカの住宅市場についてお話します。

J.K.:アメリカといえば大きな戸建て住宅が代名詞ですが、景気判断の指数としてもよく耳にする住宅市場はどんな具合ですか?

藤代:日本と違ってアメリカでは、中古住宅が取引の約9割を占めます。その中古住宅販売がこの2年くらい頭打ち状態になっています。一見すると景気が悪くなったように思えますが、実は少し意外な理由があります。まず一つ目の要因としては「在庫」の不足です。買い手の購入意欲はあっても、それに見合った物件が少ないために、買いたくても買えない状態にあります。これはリーマンショック直後に新築の建設がストップしたことが背景です。もう一つは価格の高騰です。

J.K.:NY、LAなどでは物件価格が上がっていると聞きますね。

藤代:アメリカは2000年代半ばに住宅バブルが発生した後、2007年台後半から不動産価格が下落して、それがリーマンショックに繋がり、不動産価格は大幅に下落しました。ところが、2010年頃に底を打つと、その後は上昇を続けて、現在の水準は再び過去最高に迫りつつあります。要するに庶民の給料で買えなくなるくらい住宅市場が回復して"しまった"というわけです。ちなみに住宅価格は来週発表なので、興味のある方はチェックして下さい。

J.K.:そしてこれは日本経済とどういう関係がありますか?

藤代:アメリカの住宅バブル崩壊が日本の不況を招いたのは明らかですので、日本経済と密接な関係があるわけです。最近住宅販売が落ち込んでいるという指数や分析をネガティブに受け止める方もいるかもしれませんが、今朝私が伝えたかったのは、現在の状況には、アメリカ経済の弱さを意味しているわけではないので、心配することは無いということです。