在宅勤務、週休3日…テレワークで多様化する会社員の働き方

J-WAVE平日（月～木）朝の番組「J-WAVE TOKYO MORNING RADIO」（ナビゲーター：別所哲也）のワンコーナー「MITSUBISHI JISHO TOKYO DICTIONARY」。9月3日のオンエアでは、「在宅型テレワーク」というキーワードをピックアップしました。

テレワークとは、ITを駆使して時間や場所に捕われない働き方のこと。近年、コワーキングスペースやシェアオフィスなど、フリーランスの個人がより働きやすい施設が登場していますが、 先月、リクルートホールディングスが、在宅勤務制度の導入を発表して話題になっています。全社員が原則、上限なく在宅勤務ができるというもので、来月の導入に向けて既に数百名が予定されているそう。そこで、日本テレワーク協会・主席研究員の今泉千明さんに、企業が在宅勤務制度を導入する理由を聞いてみました。

「一人ひとりの社員の方の、プロフェッショナルとしての専門性を高めるインプット、いわゆる学習の時間を確保するために導入されました。これから少子高齢化に伴って、人材の確保が非常に重要になってくるんですね。在宅勤務制度を導入していると、育児や介護を担う社員の方も、新規に人を採用しやすくなるため、人材の確保という面では、テレワークというのは非常に有効だと考えます」（今泉さん）

人材確保は各企業の大きな課題ですが、たとえば、「ユニクロ」を展開するファーストリテーリングは、10月から週休3日制を一部の社員に導入する予定。働き方の選択肢を増やすことで、採用の増加を目指しているようです。

ほかにも、オフィスのどこの席に座っても良い「フリーアドレス」を取り入れたり、ベッドタウンにサテライトオフィスを設置する動きも出て来ています。今後は、会社員としての働く場所や働き方が、さらに多様化していきそうな予感。朝の満員電車に揺られ、会社に通勤するというサラリーマン像は、昔のものとなりつつあるようです。

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