長時間労働をやめれば劇的に生産性がアップする理由

2014年04月22日

J-WAVE 平日(月〜木)夜の番組「JAM THE WORLD」(ナビゲーター:野中英紀)のワンコーナー「BREAKTHROUGH!」。4月21日のオンエアでは、「長時間労働が日本をだめにする」というテーマで、株式会社ワーク・ライフバランス代表取締役社長の小室淑恵さんに話を伺いました。

「長時間労働が日本をだめにする」と指摘する小室さんは、長時間労働を美徳と思ってきた日本人にとって、ショッキングなデータを示しました。

「日本の残業時間は月間60時間以上で、残業している人の割合が世界で一番高い国なんです。ところが、最も時間をかけているはずの日本の労働生産性、付加価値を一人あたりに換算した数値で見ると、なんと、その結果は先進国で最下位なんです」。

労働時間を増やせば、それだけ生産性が上がると考えがちですが、現代の日本では必ずしもそうではないんですね。小室さんは、長時間労働によって、企業は負のスパイラルに陥っていると言います。

長時間労働の負のスパイラルとは
→長時間労働のため睡眠不足、集中力不足で良いアイデアが出ない&残業代がかかるので利益が上がらない
→利益が上がらないため、コスト削減策としてリストラが増える
→人を減らした分の仕事が残された人に上乗せされる
→どんどん長時間労働に押しつぶされる
→メンタル疾患、体調不良に健康保険代がかさむ
→優秀な人材が流出してしまう

小室さんは、残業をなくすことで、このネガティブスパイラルを劇的に反転することができると言います。「一番大きいのは、きちんと睡眠をとって、私生活を楽しみ始めると、会議で出てくるアウトプットの質が全然変わって来るんです。実は日中の仕事の成果を担保するのは、睡眠とインプットだったということなんですよね。これからは時間当たりの生産性で勝負することが大切です」。

また、長時間労働が日本の財政にも悪影響を与えているとも。「実は長時間労働を国民が繰り返すと、親の介護や育児をする時間がないので、国に24時間型介護施設や延長保育ができる保育所を望まざるをえません。でも、それが実は国として一番お金がかかる要求なんです。このままだと、国の財政が圧迫され、増税を繰り返すことになり、育児・介護に関係ない人もその負担が増えることになるんです」(小室さん)。

最後に小室さんは、個人でできる残業を減らす方法を教えてくれました。それは、朝、定時までにやることとその所要時間をリストにし、上司・同僚にメールで送ること。さらに帰社前に、その予定がどうずれて、どういう原因だったのか、振り返りのメールを送ること。それによって、定時に仕事が終わらない本当の要因がわかってくると言います。

時間当たりの生産性アップを念頭に、明日から取り入れてみてはいかがでしょうか。定時で仕事を終わらしてみると、職場が、そして日本の将来が変わってくるかもしれませんよ。

【関連サイト】
JAM THE WORLDオフィシャルサイト
http://www.j-wave.co.jp/original/jamtheworld/

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